印刷工程管理ソフト「PRINT MANAGER」

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工程と情報を整えて、利益率を底上げ!

事業を維持、拡大していくためには、売り上げだけではなく業務効率化やコスト削減などが常に課題となってきます。
そうした課題に「PRINT MANAGER(P-MAN)」は、社内及び社外の情報コミュニケーション体制を構築することで、営業力のアップと利益率の向上を図り、さらに事故・ロス・ムダを低減することでコストダウンを実現します。

見える!わかる!
印刷業をトータルサポート


PRINT MANAGER(P-MAN)に関するお問い合わせは、以下のフォームからお寄せください。

 

PRINT MANAGER(P-MAN)とは

「PRINT MANAGER(P-MAN)」は販売開始以来、約200社の導入実績を誇る印刷工程管理ソフトウェアです。自社業務の入口から出口までを視覚化し、営業から工務、経営までをトータルサポートします。

  • 売上・付加価値・粗利の予実をリアルタイムにグラフ表示、経営状況を一目で把握可能。
  • 各種ワークフローシステムと連携可能。
  • P-MANの受注情報を活用した自動化や、生産情報のフィードバックが可能。
  • 帳票発行システムとの連携により電子帳簿保存法にも対応。
  • IT導入補助金採択率(インボイス枠)100%の工程管理ソフトウェア。(2024年9月2日現在)
 




PRINT MANAGER(P-MAN)はこんな企業におすすめ!


・工程管理や案件情報管理は手書き、Excelで行っている。
・MISの使用年数が10年を超えており、最新OSや税法に対応しきれない。
・自社開発システムを使用していたが、担当者が退職し保守管理できない。
など。


業務の効率化、コスト削減に取り組みたいが現状の管理方法では難しい...
そんなお悩みをお持ちの企業様へおすすめなのが「PRINT MANAGER(P-MAN)」です。



PRINT MANAGER(P-MAN)が提供するソリューション

「PRINT MANAGER(P-MAN)」では受注から納品、請求までの情報を一元管理することが可能です。
営業情報を正確に早く、制作・製造部門に伝えることで生産性の向上、ミス・ロスの低減を行い利益向上を図ります。


正確かつ素早い情報共有で生産性を向上

受注情報から制作・販売・仕入・原価の情報を正確に素早く共有することができ、事故発生率の低下や生産性の向上に寄与します。

すべてのデータをリアルタイムに視覚化

会社全体のデータから担当者単位、製品単位など様々な情報をリアルタイムに視覚化します。その結果、より正確な評価、分析が可能となります。

細かな進捗確認で作業効率を見直し

各案件の工程管理だけでなく、各工務担当者の進捗状況も確認可能です。それにより、各担当、各工程における作業効率の見直しが可能となります。

導入後は保守管理費用のみ

OSのアップデートや税法改正にも毎月の保守管理費用のみで対応し、別途料金がかかることなく「ずっと」使い続けられるソフトウェアです。
※カスタマイズの場合、別途費用が発生いたします。


 


PRINT MANAGER(P-MAN)導入企業様の声

株式会社中本本店 様
業  態 商業印刷
導入目的 経営情報の見える化
導入経緯 作業指示書に複写伝票を使用しており、過去の仕事内容、実績を把握するには膨大な時間がかかっていた。そこで2002年に汎用データベースソフトを導入しデジタル化を図るものの、データ量が多くサーバーに負荷がかかり根本的な改善には至らなかった。
導入結果 導入により課題であった業務の無駄が解消された。また、印刷業部門別利益管理『PMP』の手法を取り入れ、『P-MAN』の運用に活用することで、厳密な原価管理が可能となり、予実利益の乖離が解消された。さらに、高い精度での分析が可能となったことで、見える化による業務改善と利益向上を実現した。

出典:月刊プリテックステージニュース 2019年11月号

富沢印刷業株式会社 様
業  態 商業印刷
導入目的 業務のデジタル化推進
導入経緯 それまで活用していた受発注を管理するためのシステムは、収容できる情報量や、システムとしての限界を感じたことがきっかけとなり入れ替えを考え、複数の経営管理システムを比較・検討した末に、導入を決定した。また、初期設定が容易なことで導入のハードルが低かったことも理由である。
導入結果 導入前に最も注目していた見積もり機能において、営業部門だけでなく、誰でもある程度の見積もり作成が可能となった。これにより、見積もり作業の時間短縮ができ、営業活動に集中できるようになった。また、ダッシュボード機能の追加によって売上の予実管理やスケジュール管理など細かな情報共有が可能となった。さらに、経営面でも抽出されるデータから経営指標の作成が容易となり、社内全体でデジタル化と情報の共有化が進んだ。

 出典:月刊プリテックステージニュース 2020年8月号

導入事例の詳しい内容は下記からご覧ください。

 

 

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